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どんな環境でも適応できる自分になりたい！
転職を検討するとき、業界や職種にとらわれずに適応するためのスキルを身につけたいと考えることがあると思います。どんな仕事でも共通して求められるスキルとして「ポータブルスキル」が挙げられます。業種や職種を越えて職場環境に適応する際に重要です。
環境を問わず働く上で欠かせない要素には、対人対応能力や仕事の実行力などが挙げられます。働きやすさの実現には、ポータブルスキルの活用が有効です。
職場環境の改善を検討する際は、まずポータブルスキルを理解することから始めましょう。本記事では、ポータブルスキルの種類、活用できる場面をそれぞれご紹介します。
ポータブルスキルとは？
ポータブルスキルとは、「業種や職種が変わっても通用する持ち運び可能な能力」と厚生労働省によって定義されています。具体例として、仕事を実行に移す行動力やお客さま対応能力などが挙げられます。ポータブルスキルは働く上で欠かせないスキルといえるでしょう。
仕事をする場合、社内、社外問わず対人関係は避けられません。職場のチームや上司、同僚と仕事上で協力するときなど幅広い場面でポータブルスキルは活用できます。
これまで年齢が上がるほど専門知識や専門技術が求められてきました。専門知識や専門技術は即戦力として評価されてきましたが、現代においては専門知識や技術とあわせてポータブルスキルがキャリア転換において重要です。
ポータブルスキルを大きく分類すると「仕事の取り組み方」「人との関わり方」の2通りです。それぞれさらに3つに分けられます。
- 仕事の取り組み方：課題を把握する・業務の計画を立てる・実行する
- 人との関わり方：社内対応・社外対応・部下マネジメント
ポータブルスキルが必要とされる社会背景
近年の日本は働き方が多様化し、転職が一般的となってきたことが背景にあります。今までのように1つの会社で勤めあげる、終身雇用の人材は減少してきているのです。
ほかにも現代の日本において、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少や、育児や介護との両立といった働く人のニーズの多様化などに直面しているのが現状です。就業の機会を拡大させ労働者の意欲や能力を発揮できる社会を目指し、国は「働き方改革」を掲げています。
働き方改革の具体的な取り組みとしては、時間外労働の削減や有給休暇の5日間取得、労働の開始と終了時刻を労働者が決められるフレックスタイム制の導入が挙げられます。定められた業務時間内で、より高い生産性を求め、ポータブルスキルが必要とされているといえるでしょう。
ポータブルスキルの種類一覧
ポータブルスキルは前述した通り6種類あります。仕事の成果をあげるため、対人関係において重要です。現在の仕事の取り組み方や業務上の対人関係の状態と照らし合わせながら見ていきましょう。
ここからは、それぞれのポータブルスキルが仕事をする上で重要な理由とともにご紹介していきます。
1.課題を明らかにする力
業務方法の改善や、仕事の目標達成に向けた課題を明らかにする力です。課題を明らかにする際は、2つの手順で課題を設定します。まずは現状の把握です。現在の業務で取り入れられる方法を探したり、仕事の情報を分析したりします。
次に設定する課題の内容を検討します。会社全体の課題なのか、商品開発における課題なのか、自分の仕事の進め方なのかなど課題がどこにあるのかを明確にすることが重要です。
2.計画を立てる力
仕事を順序立て計画を見通すスキルも大切。計画を立てるとは、仕事上の課題や目標に対して必要となるプロセスを考えることです。
具体的には、目標達成までの期間、前例があるかどうか、計画の途中でスケジュール調整が多すぎないかなどを検討します。お客さまや社内のチームなどの関係者についても明らかにしておきます。
3.実行する力
仕事を実行する能力も重要視されています。課題を把握し、計画を立て、実行に移すまでが大切です。仕事そのものの実行力だけでなく、周りへの柔軟な対応も求められます。計画通りに実行ができない場合も、ある程度の危険予測をし対応する必要があるでしょう。
実行力に関連する要素として、スケジュール管理能力や自身の役割への理解、成果達成へのプレッシャーとうまく付き合えることなどが挙げられます。
4.社内対応能力
上司や同僚、チームメンバーと良好に関係性を構築できるかどうかもスキルとして求められることも。上司の指示に従って業務に取り組むだけでなく、ときには自分から提案し、より良いアイデアを提示する必要もあるでしょう。また、社内で期待されている自分の役割を担えるかどうかも、会社の一員として重視される要素です。
仕事は1人で完結しないからこそ、社内で円滑にコミュニケーションできる人材はどんな環境でも活躍できます。
5.社外対応能力
社外とは、顧客や取引先です。社外への対応力もポータブルスキルのひとつです。顧客や取引先の情報を正確に把握することや関係性の構築に難しさを感じる人も少なくありません。
相手の立場に立って、あらゆる状況を想定する力が社外対応能力の向上に必要といえるでしょう。
6.部下へのマネジメント能力
部下への指導能力や評価スキルも仕事において欠かせない要素です。部下の業務内容を見て評価したり、指導や育成をする力もポータブルスキルに含まれます。
また最近では、上司から部下への指導による育成だけでなく、先輩社員が同じ部署内の後輩を育成する場合も増えてきました。先輩社員による後輩育成のことをOJT制度と呼びます。OJTとはOn-The-Job Trainingの略称です。社会人の年数を問わず、マネジメント能力は求められているといえるでしょう。
